電子・陽電子衝突コライダー
DORIS建設中のDESYに国際共同研究を日本側から提案
沿革
素粒子物理学の発展とともに、世界とともに。
本センターは、国内外の研究機関とともに素粒子物理学の国際共同実験を行ない、さまざまな成果をあげてきました。現在取り組んでいる主なプロジェクトは、ATLAS実験、MEG実験、ILC計画の3つの実験・計画です。
その国際的な活動の歴史は、1974年にまで遡ることができます。本センターの前身である理学部附属高エネルギー物理学実験施設が設立されて以来、40年以上の長きにわたって研究の卓越性を追求し続けています。その後、世界最高エネルギーの加速器を用いた国際共同実験を展開するため、4度の改組を経て現在に至ります。1994年には理学部を離れて大学直轄の全国共同利用センターとなり、2010年には文部科学省から「共同利用・共同研究拠点」の認定（2016年より認定更新）を受け、国内外の研究機関・研究者との連携をなおいっそう強めています。
| 全体 | DESY（ドイツ）での 共同実験 |
CERN（スイス）での共同実験 | PSI（スイス）での 共同実験 |
ILC計画 | ||
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1972（昭和47） |
共同実験DASP・JADE |
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1973（昭和48） |
国際共同実験を正式に発足 |
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1974（昭和49） |
理学部附属高エネルギー物理学実験施設設置 |
■ DASP実験 |
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1975（昭和50） |
エネルギーを増強した電子・陽電子衝突コライダーPETRA建設を開始 Pcの発見 |
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1976（昭和51） |
JADE実験を提案 |
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1977（昭和52） |
理学部附属素粒子物理学国際協力施設へ改組 |
PETRA、JADEの完成 |
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1979（昭和54） |
■ JADE実験 グルーオンの発見 |
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1981（昭和56） |
LEPでの国際共同実験OPAL 電子・陽電子衝突コライダーLEP建設決定 |
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1982（昭和57） |
OPAL実験を日本側が提案、承認 |
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1983（昭和58） |
LEP建設開始 |
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1984（昭和59） |
理学部附属素粒子物理国際センターへ改組 |
OPAL建設開始 |
リニアコライダー開発研究 日本でのリニアコライダー開発研究開始 |
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1986（昭和61） |
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1987（昭和62） |
第2代センター長 |
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日米協力によるリニアコライダー研究開始 |
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1988（昭和63） |
CERNと学術交流協定書（全学）を締結 |
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1989（平成元） |
第3代センター長 |
LEP-OPAL完成 ■ LEP-OPAL実験 素粒子の世代を決定 |
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1990（平成2） |
Z粒子の精密測定 |
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1991（平成3） |
標準理論の精密検証 |
LHCでの国際共同実験ATLAS 準備期 CERN理事会で陽子・陽子衝突コライダーLHC計画が承認 |
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1992（平成4） |
第4代センター長 |
トップクォーク質量の予言 |
ATLASグループ発足 ATLAS実験計画書を提出 |
12月 JLC-Iレポート(JLC計画の概要に関する英文報告書)を出版 |
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1993（平成5） |
大統一理論を示唆 |
LHC委員会でATLAS実験の承認 |
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1994（平成6） |
素粒子物理国際研究センターへ改組 文部省の全国共同利用施設に認定 |
LHC建設決定 ATLAS日本グループ発足 |
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1995（平成7） |
LEPがエネルギーを増強 ■ LEP II-OPAL実験 |
文部省がLHC加速器建設協力を発表 |
国際共同実験MEG 準備期 構想開始 |
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1996（平成8） |
W粒子の精密測定 |
ATLAS実験をCERNが正式承認 ATLAS測定器建設開始 |
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1997（平成9） |
標準理論の精密検証 |
2月 ACFAが日本主導によるILC計画推進を声明 |
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1998（平成10） |
ヒッグス粒子の探索 |
7月 WWS (Worldwide Study of the Physics and Detectors for Linear Collider)による欧・米・アジアの国際協力開始 |
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1999（平成11） |
超対称性粒子等の新粒子の探索 |
MEG実験計画書を提出、承認 |
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2000（平成12） |
第5代センター長 |
LEP運転終了 |
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2001（平成13） |
センター内にLHC実験データ解析部門を設置 |
データ解析継続 |
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2002（平成14） |
7月 ICFAのもとに国際リニアコライダー運営委員会（ILCSC）発足 |
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2003（平成15） |
PSIと学術交流協定書（センター）を締結 |
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2004（平成16） |
国立大学の法人化素粒子物理国際研究センターを再組織 |
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測定器開発・テスト終了、建設開始 |
8月 次期リニアコライダーの技術として、ICFAが超伝導技術を採択 |
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2005（平成17） |
CERNとLHC実験コンピューティングに関する覚書（全学）を締結 |
ミュー粒子ビームによる段階的テスト開始 |
8月 GDE（国際共同設計チーム）発足 12月 BCD (Baseline Configuration Document)完成 |
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2007（平成19） |
本センターのATLAS地域解析センター計算機システム稼動開始 |
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2008（平成20） |
LHCでの国際共同実験ATLAS 展開期 ■ RunⅠ 実験 LHC完成 9月 稼働開始、故障により運転停止、修理開始 |
国際共同実験MEG 展開期 ■ MEG実験 |
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2009（平成21） |
11月 LHC再稼働 |
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2010（平成22） |
文部科学省より共同利用・共同研究拠点に認定（6年） |
3月 LHC7TeVの衝突実験開始 |
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2012（平成24） |
4月 LHC8TeVの衝突実験開始 7月4日 ヒッグス粒子と見られる新粒子発見を発表 |
12月 アップグレード計画MEG II実験提案書をPSIに提出 |
12月 加速器 TDR（技術設計報告書）、測定器 DBD（詳細ベースライン設計報告書）完成 |
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2013（平成25） |
2月 LHC第1期運転終了 3月14日 新粒子をヒッグス粒子と確定 LHCアップグレード （エネルギー増強のため運転停止・メンテナンス） |
1月 アップグレード計画 が承認 3月 μ→eγ崩壊を世界最高感度で探索成功（理論に厳しい制限を与える） 8月 デ－タ収集終了 |
2月 新組織LCC（リニアコライダー・コラボレーション)、LCB（リニアコライダー・ボード）発足 6月 TDR（技術設計書)、DBD（検出器詳細基礎設計書) を刊行 |
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2014（平成26） |
MEG II実験測定器開発 |
7月 ICFAがILC計画の支持を改めて表明 |
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2015（平成27） |
■ Run II 実験 6月 LHC13TeVの衝突実験再開 |
MEG II実験測定器建設 |
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2016（平成28） |
文部科学省より共同利用・共同研究拠点に再認定（6年） |
4月 東京大学CERN-LHC研究拠点を構築 |
1月 ETHZと戦略的パートナーシップ協定（全学）を締結 3月 MEG実験の最終結果を発表 |
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2017（平成29） |
第6代センター長 |
4月 ディープラーニング応用解析班を組織 CERNと円形加速器を用いた将来計画のFCC研究に関する覚書（部局）を締結 |
MEG II実験測定器の建設がほぼ終了、コミッショニング開始 |
1月 第2期LCC（リニアコライダー・コラボレーション)、LCB（リニアコライダー・ボード）発足 11月 ICFAが250GeVのILC加速器建設を支持しILC早期実現を奨励 |
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2018（平成30） |
7月 CERN openlabに加入 |
6月4日 トップクォークの質量起源もヒッグス機構と判明 12月 LHC第2期運転終了 |
MEG II実験測定器が完成、全測定器を用いたミューオンビーム試験開始 |
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2019（平成31/令和1） |
12月 マイクロ・ナノ多機能デバイス連携研究機構（学内）に参画 |
LHCアップグレード |
3月 ICFA/LCB&FALC Meetingを本学で開催 |
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2020（令和2） |
7月 Beyond AI 研究推進機構（学内）に参画 9月 CERN Quantum Technology Initiative（QTI）の立ち上げと主要な参加機関に加入 |
新たな解析手法（multi-bin探索、機械学習）を導入し探索感度を向上 |
エンジニアリングラン開始 |
10月28日 高エネルギー物理学研究者会議ILC推進パネル（ILC Steering Panel）発足 |
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2021（令和3） |
4月 センター規則を改正、量子AIテクノロジー研究分野を新設 4月 量子ネイティブ育成センターを発足 8月 IBM Quantum－東京大学コラボレーションセンターが完成 |
ヒッグス粒子と第2世代のレプトン（ミューオン）との湯川結合を示唆する解析結果を得る 測定器システムの増強（Level-1ミューオントリガーシステム、LArカロリメーターエレクトロニクスの改良） |
各測定器の最終調整作業、ビームタイム後半に試験的な物理データを取得 |
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2022（令和4） |
文部科学省より共同利用・共同研究拠点に再認定（6年） |
■ Run Ⅲ 実験 4月22日 LHC加速器が再稼働 7月5日 LHC加速器が世界初13.6TeVの衝突エネルギーを記録 |
■ MEG II実験 7月14日 MEG II実験が本格始動 |
4月17日 高エネルギー物理学研究者会議ILC推進パネルの活動が終了 |
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2023（令和5） |
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2024（令和6） |
第7代センター長 |
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2025（令和7） |
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2026（令和8） |
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